各分類へ |  証券番号 1000 - 番台 |  2000 |  3000 |  4000 |  5000 |  6000 |  7000 |  8000 |  9000 - 番台 |

 ▽ 2017年6月29日 14:24 更新  ⇒ 【 参考 】 Excel データ一覧 / 決算速報 / 株主速報 / XBRL一括ダウンロード

 1885 東亜建設工業   建設業 / 東証1部,札幌 ≫

財務XBRL / 有価証券報告書 / 決算速報 / 株主 / 年収 / セグメント / ガバナンス / 銘柄特性 / 投信
所有者別状況 / 各年の有価証券報告書に掲載される投資主体別の株式保有割合 / 単位 %

※ 有価証券報告書に掲載される「所有者別状況」から作成。

※ 表の「個人」は、端株や自己株式を含む場合がある。

※ 表の「外国」は、外国法人・個人の合計値。

決算期 個人 法人 外国 金融 証券 政府 情報開示日
第125期 平成27年3月31日末35.020.614.827.81.70.02015/06/26
第124期 平成26年3月31日末32.520.710.435.41.00.02014/06/27
第123期 平成25年3月31日末37.822.510.128.11.50.02013/06/27
第122期 平成24年3月31日末34.026.09.628.61.80.02012/06/28
第121期 平成23年3月31日末36.824.68.928.61.10.02011/06/29
第120期 平成22年3月31日末39.023.98.727.60.80.02010/06/29
第119期 平成21年3月31日末39.422.59.727.70.70.02009/06/26
第118期 平成20年3月31日末41.125.74.926.51.80.02008/06/27
第117期 平成19年3月31日末40.026.73.228.12.00.02007/06/28
第116期 平成18年3月31日末36.624.92.931.54.10.02006/06/29
第115期 平成17年03月31日末31.527.72.234.73.90.02005/06/29
第114期 平成16年03月31日末37.728.32.030.11.90.02004/06/29
第113期 平成15年03月31日末31.929.42.035.80.90.02003/06/27
⇒ 上表の各セルはデータページにリンクしています。 データの利用前に ≪注意/免責事項≫ を御確認下さい。
大株主の状況 / 各年の有価証券報告書・半期報告書に掲載される持株比率上位10者 / 単位 %

※ 有報に掲載される「大株主の状況」から作成。

※ 表の「合計」は、持株比率十位までの合計値。

※ 表の「株主名」は、持株比率一位の株主名。

決算期 合計 1位 筆頭株主名 情報開示日
第124期 平成26年3月31日末36.96.2日本トラスティ・サービス信託銀行…2014/06/27
第123期 平成25年3月31日末29.94.8太平洋セメント株式会社2013/06/27
第122期 平成24年3月31日末30.24.8太平洋セメント株式会社2012/06/28
第121期 平成23年3月31日末29.44.8太平洋セメント株式会社2011/06/29
第120期 平成22年3月31日末29.84.8太平洋セメント株式会社2010/06/29
第119期 平成21年3月31日末32.14.8太平洋セメント株式会社2009/06/26
第118期 平成20年3月31日末30.94.8太平洋セメント株式会社2008/06/27
第118期 平成20年3月31日中30.84.8太平洋セメント株式会社2007/12/19
第117期 平成19年3月31日末31.34.8太平洋セメント株式会社2007/06/28
第117期 平成19年3月31日中30.34.8太平洋セメント株式会社2006/12/20
第116期 平成18年3月31日末32.04.8太平洋セメント株式会社2006/06/29
第116期 平成18年3月31日中32.64.9太平洋セメント株式会社2005/12/20
第115期 平成17年03月31日末39.35.4太平洋セメント株式会社2005/06/29
第115期 平成17年03月31日中39.45.6日本マスタートラスト信託銀行株式…2004/12/20
第114期 平成16年03月31日末35.15.4太平洋セメント株式会社2004/06/29
第114期 平成16年03月31日中37.35.4太平洋セメント株式会社2003/12/19
第113期 平成15年03月31日末36.25.4太平洋セメント株式会社2003/06/27
⇒ 上表の各セルはデータページにリンクしています。 データの利用前に ≪注意/免責事項≫ を御確認下さい。
大量保有報告書・変更報告書の提出者 − 6 名 / 直近の書類提出日が新しい順に表示

※ (注意)大量保有報告の内容は報告義務発生日のもの

⇒ 現在の株式保有状態ではない点に注意をしてください。

※ 「他」欄は該当提出者が大量保有報告した他の銘柄数。

  提出者 / 大量保有者 件数 総数 最新提出日
ヘンダーソン・グローバル・インベスターズ・リ…1 件3 社6 件2017/06/19
双葉不動産建設7 件1 社13 件2017/05/23
みずほ銀行22 件800 社6165 件2016/10/21
JPモルガン・アセット・マネジメント6 件615 社3474 件2014/07/22
1885東亜建設工業6 件0 社6 件2013/08/26
野村證券1 件849 社6015 件2005/10/14
⇒ 上表の各セルはデータページへリンク、 証券コードは Yahoo株価検索ページにリンクしています。
提出された大量保有報告書・変更報告書の一覧 / 提出日の新しい順に表示 / 最大100件

※ (注意)大量保有報告の内容は報告義務発生日のもの

⇒ 現在の株式保有状態ではない点に注意をしてください。

※ 提出日の新しい順に最大100件を表示。

投資スタイル ⇒ プロ投資家の売買動向

 ⇒ 投資信託が公開する組入れ銘柄データを解析
 ⇒ バリュー・グロース等の投資スタイル別に整理
  提出者 / 大量保有者 書類名 情報開示日
ヘンダーソン・グローバル・インベスターズ・リ…大量保有報告書2017/06/19
双葉不動産建設変更報告書2017/05/23
双葉不動産建設変更報告書2017/04/11
双葉不動産建設変更報告書2016/11/29
双葉不動産建設変更報告書2016/11/22
双葉不動産建設変更報告書2016/11/10
みずほ銀行変更報告書2016/10/21
双葉不動産建設変更報告書2016/08/12
双葉不動産建設大量保有報告書2016/07/01
JPモルガン・アセット・マネジメント変更報告書2014/07/22
JPモルガン・アセット・マネジメント変更報告書2014/06/19
みずほ銀行変更報告書2014/05/22
JPモルガン・アセット・マネジメント変更報告書2014/05/08
JPモルガン・アセット・マネジメント変更報告書2014/01/09
JPモルガン・アセット・マネジメント変更報告書2013/11/21
JPモルガン・アセット・マネジメント大量保有報告書2013/11/08
1885東亜建設工業変更報告書2013/08/26
みずほ銀行変更報告書2013/07/22
1885東亜建設工業変更報告書2011/11/02
1885東亜建設工業変更報告書2010/12/22
1885東亜建設工業変更報告書2010/01/07
1885東亜建設工業変更報告書2008/12/25
1885東亜建設工業大量保有報告書2008/10/28
みずほ銀行変更報告書2007/01/22
野村證券変更報告書2005/10/14
みずほ銀行変更報告書2005/02/15
みずほ銀行変更報告書2004/08/13
みずほ銀行変更報告書2003/11/14
みずほ銀行変更報告書2003/05/15
みずほ銀行変更報告書2003/02/21
みずほ銀行変更報告書2003/01/29
みずほ銀行変更報告書2002/12/20
みずほ銀行変更報告書2002/10/31
みずほ銀行変更報告書2002/09/20
みずほ銀行変更報告書2002/09/20
みずほ銀行変更報告書2002/06/21
みずほ銀行変更報告書2002/06/13
みずほ銀行変更報告書2002/04/08
みずほ銀行変更報告書2001/12/05
みずほ銀行変更報告書2001/12/03
みずほ銀行変更報告書2001/09/04
みずほ銀行変更報告書2001/09/04
みずほ銀行変更報告書2001/08/08
⇒ 上表の各セルはデータページへリンク、 証券コードは Yahoo株価検索ページにリンクしています。

≪ 注意/免責事項 | kabupro.jp 株主プロ・ホームページ掲載データ利用上の注意事項と免責事項について ≫

株主プロは、有価証券報告書・半期報告書・大量保有報告書で公開された情報を元に作成されています。株主プロに掲載されている情報は、証券投資の勧誘を意図するものではありません。また株主プロに掲載する株主情報の正確性については万全を期しておりますが、当サイトの利用に伴って利用者に発生した不利益や問題について、何ら責任を負うものではありません。株主プロは証券取引法・金商品取引法に基き金融庁EDINETを経由して開示された有価証券報告書・半期報告書・大量保有報告書・変更報告書を引用しておりますが、各書類の訂正、追加、削除、欠落、消滅、誤記、出典となるホームページにおける記載との差異などにより、利用者が被ったとされるいかなる損害についても一切の責任を負いません。

このページの先頭へ